原発事故から１４年

                      
   いわき市は日曜日（２月１６日）の午後、市総合福祉センターで原子力防災講座を開いた。自主防災組織の代表や登録防災士が受講した。

東日本大震災と原発事故から間もなく１４年。今も全国的に大規模災害が絶えない。災害に備えて自助・共助・公助の取り組みを強化しよう、というわけだ。

　講座の内容は①放射線に関する基礎知識②福島第一原発の現状③原子力災害発生時の対応――の３講座で、それぞれ専門家が解説した。

平成２３（２０１１）年３月１１日午後２時４６分、超巨大地震が発生する。沿岸部には大津波が押し寄せ、隣郡にある東電の福島第一原発では爆発事故が起きた。

地震の後片付けどころではない。見えない放射性物質への不安が広がり、家を離れる市民が相次いだ。

あとで市がアンケートを取ったところ（無作為抽出の市民を中心に１２６１人が回答）、避難をしたのは５５％、避難した日は３月１５日がピークの２４％だった。

津波被災者が市内の内陸部へ避難したあと、一気に市外へと原発避難が行われた、そんなことがうかがえる結果だった。

長男一家とともに私ら夫婦ものべ９日間、国立那須甲子（なすかし）青少年自然の家（西郷村）で避難生活を送った。

帰りは途中から燃料計のスタンドマーク（燃料残量警告灯）が点灯し、エンストの不安を抱えながら家に着いた。

講座では資料＝写真＝をめくり、「あのとき」のことを思い出しながら話を聞いた。放射線と放射性物質の違い、アルファ線やベータ線、ガンマ線といった放射線の種類、シーベルトの由来、半減期などは、当時、必死になって勉強したことだ。

前にも原子力災害に関する図上訓練（２０１６年）や実動訓練（２０１７年）が行われた。今回の講座はこれまで学んだことの「おさらい」といった意味合いもある。

拙ブログによれば、平成２４（２０１２）年１１月、福島県地域防災計画でいわき市が「ＵＰＺ（緊急時防護措置を準備する地域）」に指定された。

同地域は原発からおおむね３０キロ圏内で、いわき市の場合は冷温停止状態の第二原発（廃炉が決定）がこれに該当する。

また、市原子力災害広域避難計画には、平地区の「避難・一時移転」市町村として、南は茨城県石岡・かすみがうら・土浦・牛久・つくば・つくばみらい・取手・守谷各市と阿見町、西は新潟県魚沼・南魚沼・見附・長岡・小千谷・十日町・柏崎各市と出雲崎・湯沢・津南各町が明記されている。

今度の講座では、「必ず市の指示が出てから指示された方面へ」「原則、自家用車で」ということを再確認した。むろん、自家用車による避難が困難な場合の手立て（バスを用意）も明記されている。

車のガソリンが半分になったら満タンにする――。まずは、あのときの教訓を忘れないことだと、自分に言い聞かせる。